マイホーム購入を考え始めた時に購入予算をどのくらい見ればいいのか悩まれる方も多いと思います。
マイホームを建てるにあたり、ハウスメーカーや建築会社・工務店により坪単価が異なることもあり、平均や相場を見てもどの程度の金額の住宅が購入可能なのかわからない方が多いのではないでしょうか。
今の生活や収入で可能な住宅ローン借入額や無理のない返済額等の資金計画、必要な頭金の額なども気になるところです。
ここでは、マイホーム購入時の建築費用の考え方や価格のシミュレーションなどについて解説します。
また、注文住宅の中でも建物価格を事前に把握できて予算を立てやすい「規格住宅」についてご紹介いたします。
注文住宅の費用に含まれるものは？
マイホームを建てるのにかかる費用は、大きく「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」に分類できます。
土地を所有していない場合は「土地購入費」もかかります。
住宅価格は「本体工事費」を指していることが多く、実際には付帯工事費や諸費用が別途かかると認識しておきましょう。
「本体工事費」は、主に仮設工事費や基礎工事費に加え木造住宅の場合には木工事費で構成され、更に内外装工事費や左官工事費などが含まれます。
本体工事費＋オプションの総額が明確な「規格住宅」
「規格住宅」は、好みの設備や仕様をいくつかの選択肢から選ぶスタイルの注文住宅です。
ベーシックなプランにどのようなオプションを加えるかにより、好みやライフスタイルに寄り添った家づくりが可能です。
本体工事費＋オプションの合計価格が明確なので、トータルコストを確認しやすく納得がいくまで「何にどの程度の金額をかけるのか」を確認しながら理想の家づくりを実現できます。
kuniumiで建てていただく注文住宅もこちらの「規格住宅」に該当します。
収入に見合った注文住宅の価格は？
「自分の年収でいくらくらいの家が買えるのだろうか」と考えたことがある方は多いと思います。
2018年度の「フラット35利用者調査」(※1)によると、物件取得価格に対する平均の年収倍率は、注文住宅が全国平均6.5倍、土地付き注文住宅が全国平均7.2倍であり年収の6～7倍以上の住宅を購入していることが分かります。
住宅購入後の暮らしを想像した資金計画を
注文住宅を建てる段階では、共働きで収入に余裕がある家族でも子どもが生まれて産休や育休を取ったり子どもの成長にともない進学費用がかかったりといった事情で、家庭のお財布事情は大きく変わります。親の介護費用を考えなければならない家庭もあるでしょう。
そうしたライフイベントを事前に想定し、今後必要となるであろう費用や収入の変化を見越した資金計画を立てましょう。
マイホームでの暮らしを楽しめる余裕のある暮らしの実現が大切です。
まとめ
いかがでしたか？
無理のない資金計画を立て、ライフイベントも考慮したうえで注文住宅を建てられることをお勧めします。
希望の住宅ははいくらぐらいで建つのか、住宅ローンはどれぐらい組めるのか？などご不明点がありましたら、まずはkuniumiまでお問合せください！
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この記事の執筆者
都島区・城東区の売却担当エージェント
業界歴 8年
保有資格：宅地建物取引士、住宅ローンアドバイザー、損害保険募集人
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